浮気は突然始まるものではなく、多くの場合、生活リズムや言動、金銭の使い方などに少しずつ変化が表れます。こうした変化に気づくことで、「本当に調査が必要なのか」「どのような点を注意して見るべきか」が見えてきます。
大切なのは、感情に任せて問い詰めたり、無理に証拠を探そうとしたりすると、関係が悪化したり、相手に警戒されてしまうおそれもあります。まずは落ち着いて、客観的な視点で行動パターンを把握することが、自分でできる浮気調査の第一歩です。
本記事では、浮気調査を自分でするためのポイントや、リスクを解説。プロに依頼するメリットについても紹介しますので、「パートナーがなんだか怪しい」「どのように行動したらいいか分からない」とお悩みの方は参考にしてみてください。
自分で浮気調査をする方法とポイントは？
「浮気しているかもしれない…」と感じたとき、いくつか自分で調査する方法もあります。ここでは、具体的な方法と注意するべきポイントを紹介しましょう。
まずは行動を観察する
浮気をしていると、これまでとは違う行動が見られたり、不審な動きや言動があったりするケースは少なくありません。典型的なサインとしては、次のようなものがあります。
- スマホを肌身離さない、ロックが強化された
- 仕事のはずなのに、他の場所で頻繁に目撃される
- 外出が増え、帰宅時間が不規則になる
- SNSやメッセージ履歴の削除が増える
- 財布やクレジットカード明細に不審な出費がある
一つだけでは、ただの偶然かもしれませんが、これらの要素が組み合わさると、浮気の疑いがかなり強まっていきます。もちろん、これらの行動パータンだけでは直接的な証拠にはなりません。しかし、こうした変化が把握できれば、順序だてて調査していくためのヒントにもなります。
行動パターンから証拠を探してみる
怪しい行動パターンが見られたら、確証をつかむための行動に移ります。たとえば、スマホを肌身離さずに持っているなら、SNSやメールなどで浮気相手とやり取りをしているかもしれません。
また、浮気相手を車に乗せている場合、車内にレシートやチケット、香水の香り、髪の毛などが残っていることもあります。パートナーが利用している車は艇的にチェックして、怪しい痕跡がないか調べてみてください。
最近では、マッチングアプリを使って浮気しているケースも少なくありません。ダウンロードしているだけでは浮気をしているとは限りませんが、継続的に利用している可能性はないかチェックしてみることが大切です。
自分での浮気調査するのはリスクがある？
自分だけで浮気調査をすることは可能ですが、調査内容によっては法的なリスクがある可能性も。ここでは、自力での調査のリスクと限界について解説しましょう。
プライバシー侵害などの違法行為に関わる
無断での録音や撮影、GPS機器の設置、さらには配偶者のスマートフォンを本人の許可なく操作する行為は、いずれもプライバシー権の侵害に該当するおそれがあります。たとえ夫婦間であっても、個人の私生活をみだりに侵害する行為は法律上許されておらず、状況によっては民事上の損害賠償請求や刑事責任を問われる可能性があります。
特に、通話の録音やメッセージの盗み見、位置情報の取得などは、「証拠を集めたい」という目的があったとしても、手段が違法であれば証拠として認められないだけでなく、逆に不利な立場に立たされることも少なくありません。
また、浮気相手の素性を突き止めようとして、勤務先や自宅を執拗に調べたり、許可なく住居や敷地内に立ち入ったりする行為にもリスクがあります。こうした行為は住居侵入罪やストーカー規制法に抵触する可能性があり、場合によっては刑事事件として扱われることもあります。
「事実を確認したい」「真相を知りたい」という思いから行動がエスカレートしてしまうケースもありますが、感情のままに動くことで、かえって自分自身が法的責任を負うリスクを高めてしまう点には十分な注意が必要です。
証拠能力が弱い
自分で集めた浮気の書庫は、裁判や調停の場で有効になるとは限りません。つお誤解しがちですが、「浮気していそう」「怪しい場面を見た」という感覚や断片的な証拠だけでは、法的に不貞行為を立証することは困難です。たとえば、ホテルの前に一緒にいる写真や、親密そうなメッセージのやり取りがあったとしても、それだけでは肉体関係の存在を直接示す証拠とは判断されないケースがあります。
裁判では、「誰と・いつ・どこで・どのような関係性だったのか」が客観的に説明できる証拠が重視されますが、個人が撮影した写真や録音は、撮影日時や場所が特定できなかったり、一時的な接触にすぎず継続性が確認できなかったりすることから、証拠価値が低いと判断されることが少なくありません。
また、違法またはグレーな方法で取得した証拠については、たとえ内容が決定的であっても、証拠能力そのものが否定される可能性があります。場合によっては、不貞行為を追及する側が違法行為を行ったとして、逆に不利な立場に立たされることもあります。
このように、自力調査では「証拠を集めたつもりでも、法的には使えない」という事態が起こりやすく、時間や労力をかけたにもかかわらず、結果につながらないケースも少なくありません。
精神的な負担が大きい
愛するパートナーの浮気を疑い、自分自身調査を行うことは、精神的な負担が非常に大きい行為です。日常生活の中で配偶者の言動を常に疑い、スマートフォンや行動を気にし続ける状態は、強いストレスを伴います。
「今日は誰と会っているのか」「また嘘をついているのではないか」と考え続けることで、不安や怒りが慢性化したり、体調不良につながったりすることも少なくありません。さらに、調査を続けても決定的な証拠が出ない場合、疑念だけが積み重なり、精神的に追い詰められていく傾向があります。
また、浮気の事実を知ること自体が大きなショックとなる場合もあります。誰にも相談できないまま真実を突きつけられ、感情の整理が追いつかなくなることも。調査結果をどう受け止め、今後どう行動するかを冷静に判断する余裕を失ってしまう点も、自力調査の大きなリスクです。
パートナーに調査がばれてしまう
自分で浮気調査を行う際に注意すべき点の一つが、調査していることが配偶者に気づかれてしまうリスクです。
行動を細かく問いただしたり、スマートフォンを頻繁に気にしたりする様子が続くと、「疑われている」と相手に察知される可能性があります。調査が発覚すると、たとえ実際に浮気をしていなかったとしても、配偶者が強いショックを受け、これまで築いてきた信頼関係が損なわれ、夫婦関係が悪化してしまうおそれがあります。
さらに、実際に浮気が行われていた場合には、調査に気づいた配偶者が証拠となるメッセージや写真を削除したり、行動を慎重にすることで、それ以上の証拠が得られなくなることも少なくありません。その結果、離婚や慰謝料請求を検討する際に十分な証拠がそろわず、交渉を有利に進められなくなる可能性もあります。
探偵などプロに依頼する選択肢もある
自力での浮気調査に不安を感じている場合や、離婚や慰謝料請求など法的手続きを視野に入れている場合には、専門の探偵や興信所に依頼することが有効な選択肢となります。
個人での調査は、違法行為に該当するリスクや証拠能力の弱さといった問題を抱えやすく、結果的に「調べたのに使えなかった」という事態に陥ることも少なくありません。その点、探偵は調査の専門家として、法律を踏まえた適切な方法で証拠収集を行います。
浮気調査を探偵に依頼するメリットは？
自分で調べることのデメリットが大きいと感じた場合は、探偵に調査を依頼するのも選択肢の一つです。ここでは、探偵に依頼した際のメリットを3つに分けて紹介しましょう。
法的に有利な証拠を収集できる
探偵に依頼する最大のメリットは、裁判や調停で通用する証拠を収集できる点にあります。プロの探偵は、尾行・張り込み・撮影といった調査技術に長けており、対象者の行動を客観的かつ継続的に記録します。
調査後には、裁判資料として使用できる調査報告書が作成され、弁護士がそのまま証拠として活用できる形式で提出されるのが一般的です。これにより、依頼者自身が証拠の整理や説明に悩む負担も軽減されます。
法律と配慮した調査が行われる
探偵業は「探偵業法」によって厳しく規制されており、正規の探偵事務所は法律に基づいた運営が義務付けられています。契約を締結する際には、必ず次の項目の確認が必要とされています。
- 調査内容や方法を明らかにする
- 想定されるリスクを説明する
- 料金や契約条件を伝える
これらの条件に対して依頼者が了承しなければ、探偵は調査を進めることはできません。依頼者が理解・納得したうえで契約を結べるので、調査時のトラブルが起きにくくなるのも大きなメリットです。
ストレスを大きく軽減できる
浮気調査を自分で行うことは、精神的な消耗が非常に大きいものです。尾行や張り込み、配偶者の行動を疑い続ける日々は、強いストレスや不安を伴います。
探偵に依頼すれば、調査は第三者であるプロが担うため、依頼者自身が危険やストレスを抱えながら行動する必要はありません。
また、パートナーに浮気の疑いがあると、感情が高ぶりやすくなります。冷静に判断すれば浮気ではなくと分かるのに、思い込んでしまっている可能性も否定できません。精神的な余裕を保つことで、調査結果を踏まえた今後の判断も落ち着いて考えやすくなります。
まとめ
自分でできる浮気調査は、行動の変化に気づくことから始まり、状況に応じて手がかりを集めていく方法です。ただし、個人で行う調査には、プライバシー侵害などの法的リスクや、証拠として使えない可能性、精神的な負担といった多くの注意点があります。
また、調査が相手に知られてしまえば、夫婦関係が悪化したり、重要な証拠を隠されてしまうおそれも否定できません。費用をかけずに調べられる反面、得られる結果やリスクを十分に理解したうえで進めることが大切です。
少しでも不安を感じた場合や、離婚・慰謝料請求を視野に入れている場合は、無理をせず、探偵などの専門家に相談することも検討するとよいでしょう。
